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インタビュー

株式会社ヒューマネージ 執行役員 HCM事業本部長・戸倉大輔氏、
HCM事業本部リサーチ&コンサルティンググループ担当マネージャー・工藤正夫氏に聞く

「成果を出せる人材」を確実に見極める
ニーズに即した適性検査群で、企業の成長を支援

プロローグ

優秀な人材を採用したはずなのに、なぜか仕事の上では期待したほどのパフォーマンスがあがってこない。ストレス耐性があると見込んだ人材が、戦力化する前にあっさり退職してしまう――。こうした悩みを解決する効果的なアセスメントツールとして、多くの企業から高い評価を得ているのが、株式会社ヒューマネージの開発した、「Another 8」「G9」などの適性検査シリーズだ。従来型の適性検査とはどう違うのか、それぞれの機能や特色、効果的な活用方法などについて、聞いた。

プロフィール

戸倉大輔執行役員 HCM事業本部 本部長

戸倉 大輔(とくら だいすけ)

1997年4月入社。人事・総務・経営企画を担当し、主に新卒・中途採用の面接を経験。1999年、コンピテンシーをベースにした人事評価制度を構築。2000年に、ヒューマンキャピタルマネジメント事業部に異動し、コンピテンシー適性検査『Another 8』開発に参画。年間、300名の新卒採用の面接を実践するとともに、これまで約50社のコンピテンシー採用の導入支援、面接官教育を担当。2003年よりEAP(Employee Assistance Program(従業員援助プログラム))事業の立ち上げに関与。現在では、各種アセスメント、メンタルヘルス支援の観点からの能力開発支援を推進。


工藤正夫HCM事業本部 リサーチ&コンサルティンググループ 担当マネジャー

工藤 正夫(くどう まさお)

2001年4月入社、HCM事業部 適性検査事業グループ配属。適性検査のコンサルティング営業に従事しながら、検査監修者のもとで適性検査開発、分析のノウハウを学ぶ。2005年10月に適性検査開発部門である測定技術グループを立ち上げる。2006年5月より現職。現在は、新商品・サービス開発や、蓄積されたデータの分析を行い、クライアントの課題点を発見することに従事する。


2000年、業界初の“コンピテンシー”適性検査をリリース。1000社以上が導入

---まずは、御社のバックグラウンドと特色についてお聞かせいただけますでしょうか。

戸倉大輔執行役員 HCM事業本部 本部長戸倉:当社の創業は1988年で、総合商社の日商岩井(現・双日)の社内ベンチャーとして、主に大手企業の新卒採用関連業務を支援するサービスからスタートしました。こうしたサービスを専業で行う企業は、まだほとんどなかった時代です。立ち上げ当初から手がけてきた応募者管理システムは、現在ではシェア・ナンバーワンとなっています。
※「就職人気企業ランキング」(2012年2月、日本経済新聞社調べ)上位100社における応募者管理システムのシェア(ヒューマネージ調査)による

多くの企業の新卒採用をお手伝いしていると、採用にまつわるさまざまな悩みをお聞きします。中でも、選考、つまり「人材の見極め」を課題にあげる企業は年々増えていました。そこで、2000年4月にリリースしたのがコンピテンシーに着目した新しいタイプの適性検査「Another 8」です。

従来型の日本の適性検査は、どちらかというと「組織の中でうまくやっていけるか」「和を保てるか」といったパーソナリティーを見極めるものが主流でした。しかし、私どもの「Another 8」は、「入社後に成果を出せる人材かどうか」を見極めるという企業ニーズに即した内容であったことから、高い評価をいただきました。現在では、大手から中堅・中小まで1000社以上に導入していただいています。

適性アセスメント事業は、「Another 8」以降も企業が求めるアセスメントツールを次々に開発・リリースしており、現在では応募者管理システムとその運用サービスを手がける採用ソリューション事業と並んでヒューマネージの主力事業となっています。

---コンピテンシー適性検査「Another 8」とはどのようなものですか。

工藤:コンピテンシーを簡単にいえば、「優秀かどうか」ではなく「成果につながるかどうか」の視点から見た能力といえます。どんなに優秀で専門的な知識を持っていても、それだけでは成果につながりません。高レベルの資質を持ちながら、成果を生み出すために活用できていない人よりも、一つしかない知識でも確実に行動し実践できる人の方が成果には近いはずです。この「成果」につなげられる力こそがコンピテンシーなのです。

コンピテンシーは、主に行動の中に表れてきます。従って、「Another 8」も「過去にどういう行動をとったか」を思い出して回答してもらうことで、入社後の行動パターンを予測する内容になっています。考えて答えるテストでは、試験対策をした要領のよい人の評価が高くなる傾向がありますが、思い出して答える「Another 8」では、そういったことがありません。その人本来の能力を見極めることができます。

「Another 8」自体はリリースから10年以上経過したことで、入社後の追跡調査による事例の蓄積が進み、評価の精度は毎年向上しています。所要所間はわずか15分。受験スタイルもWEB・筆記等さまざまな用途・場面に対応しています。また、「Another 8」の結果をもとにコンピテンシー面接を行うことで、さらに精度の高い選考が可能となります。コンピテンシー面接については、自社にノウハウがないとか、面接官が対応できるだろうかといったご相談を受けることがよくあります。その場合には、各社が採用すべき人材要件の明確化から、面接マニュアル、評価シートの作成、面接官トレーニングまで、専任コンサルタントがきめ細かくサポートしています。

早期退職を防ぐ「G9」&組織で成果を出す力を見極める「W8」

---「Another 8」と組み合わせてよく利用される適性検査には、どのようなものがありますか。

株式会社ヒューマネージ・工藤正夫HCM事業本部測定技術グループ担当マネージャー戸倉:新卒の早期退職が増えていることから、ストレス耐性のある人材を求める企業が増えています。しかし、単にストレスに耐えるという意味でのストレス耐性よりも、本当に大切なのはストレスにうまく対処する特性「コーピング」だということがわかってきました。

コーピング適性検査「G9」は、このコーピング理論に基づいて、その人が有しているストレスの原因への対処の特性を見極めます。「Another 8」同様、その人材の過去の行動から入社後のストレス対処行動を予測する内容となっています。

もう一つのニーズが高いツールがチーム・コミュニケーション適性検査「W8」です。リーマン・ショック以降、多くの企業が人員を削減しながら、以前にも増して高い成果をあげていくことを求められています。また、企業のグローバル化やダイバーシティーも進む中で、異なる文化や価値観を持った社員同士がシナジーを生み出していく必要にも迫られています。「W8」は自分の価値を認める“自尊”と他者を理解しようとする“他尊”のバランスのとれた特性を持つ人材を見極めることで、「組織の競争力」を高めるツールとなっています。このように、多面的に成果につなげる人材を見極められるところが、当社の特徴です。

既存社員の能力開発、最適配置にも活用可能

---その他、注目のアセスメントツール、今後の展開などについても教えていただけますか。

戸倉:2010年リリースのエンゲージメント適性検査「T4」は、どんな分野の仕事であれば「のめりこんで仕事ができるか」を診断するツールで、採用はもちろん入社後の能力開発、最適配置にも活用することができます。

また、2012年7月リリースのグローバルリーダーシップ適性検査「U1」は、海外でも国内でも、どんな環境でも安定してリーダーシップを発揮できる人材かどうかを診断するもので、海外だけでなく「あらゆる環境下で力を発揮できるリーダーの素質」を見極めます。いずれも、激しい企業間競争の真っただ中にある顧客からの声をベースに開発を進めたツールです。

上にあげたアセスメントツールはすべて、採用時だけでなく既存社員に対しても活用が可能であり、すでに約500社で能力開発や適正配置のための基礎データとしてご利用いただいています。今後は、これらのアセスメントツールのより幅広い活用スタイルを、ご提案していきたいと考えています。

また、今回ご紹介したアセスメントツールは、いずれも個人情報を扱うため、セキュリティー・個人情報管理には万全を期しています。当社は「プライバシーマーク」を国内第一号で取得した企業です。また、ITサービスマネジメントシステムの国際規格「ISO20000」・情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO27001」の認証も、取得しています。あらゆる面で、安心してご利用いただけると思います。

---ありがとうございました。新卒採用から入社後の人材開発まで、成果につながるように支援していくという御社のスタンスがとてもよく理解できました。

株式会社ヒューマネージ・戸倉大輔HCM事業本部長、工藤正夫HCM事業本部測定技術グループ担当マネージャー

企業データ

社名 株式会社ヒューマネージ
本社所在地 〒102-0093
東京都千代田区平河町2丁目16番1号
平河町森タワー11階
事業内容 HCM(ヒューマン・キャピタル・マネジメント)事業
  • 採用ソリューション事業
  • 適性アセスメント事業
  • EAP(Employee Assistance Program=従業員支援プログラム)事業
設立 2004年12月1日(創業1988年11月10日)
代表者名 齋藤 亮三

会社情報 サービス情報

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