リファレンスチェック
［リファレンスチェック］
「リファレンスチェック」とは、中途採用を行う企業が、応募者の以前の同僚や上司らに問い合わせて、応募者の経歴や人柄を確認する手法のことです。リファレンスとは、身元確認、推薦といった意味で使われます。リファレンスチェックには、応募者本人がリファレンス先に依頼してリファレンスレター（推薦文）を用意するケースや、応募者から提出されたリファレンス先に、採用側が直接電話やメールで連絡を入れて確認を取るケース、採用側が自らリファレンス先を探して確認するケースなど、いくつかの方法があります。リファレンスの内容はさまざまですが、一般的には在職時の仕事内容や成果、勤務態度、退職理由などを、職務経歴書と照らし合わせて確認することが多いようです。
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目的は身元保証よりも仕事上の評価確認
求職者にとっても重要な“お墨付き”に
一般的に「リファレンスチェック」は、経営陣や役員、部長クラス、役員の専属秘書、あるいは戦略上重要なポジションなど、マネジャークラス以上の責任の大きい職務に就く人材を採用する場合に求められます。アメリカではかねて一般的に行われていましたが、近年、日本企業の中途採用でも活用される機会が増えてきました。
リファレンスチェックの第一の目的は、採用しようとする応募者の仕事での評価を確認すること。書類や面接だけではわからないような人物像や以前の仕事ぶりなどを、第三者へのヒアリングによって確認します。言い換えれば、リファレンスチェックは、採用側のビジネス上のリスクを減らすために行なわれるもので、いわゆる身元保証とは意味合いが大きく異なります。そのため、選考の最終段階で行なわれることが多く、とくに外資系企業では、リファレンスチェックの活用を人事の必須職務として組み込んでいるケースも少なくありません。
求職者自らがリファレンス先を応募企業に提供する場合、信頼できる情報提供者として最もよく選ばれるのは現職もしくは前職の上司ですが、転職を内密に行っている場合は、同僚や取引先になることもあります。リファレンス先は、採用側にとって貴重な情報源であると同時に、求職者にとっても自らの価値に“お墨付き”を与える重要な推薦者となりうるのです。現に、アメリカの企業社会では、将来、リファレンスを依頼することを想定して上司との関係を醸成するのが一般的で、エグゼクティブたちはすすんで職務経歴書にリファレンス先を記載するといいます。
もっとも、求職者自身が信頼できるリファレンス先として選んだ相手が、かならずポジティブな評価をするとは限りません。前職での仕事ぶりや勤務態度について、本人の自己評価と周囲の評価との間にズレが生じている可能性もあり、採用側としては、だからこそ「リファレンスチェック」を行う意味があるわけです。特に転職が決まってから本人が実際に退職するまでの期間は、業務の引き継ぎなどを巡るトラブルが起こりやすく、それまでの好評価も一転しかねません。「立つ鳥跡を濁さず」――転職時によく使われることわざですが、求職側にも、採用側にも必要な視点といえそうです。
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