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専門家コラム

エンゲージメントについて説明します

2025-04-23 テーマ: エンゲージメント

エンゲージメントとは何か?

「エンゲージメント」とは、従業員が職場にどれほど思い入れや関心を持って仕事に取り組んでいるかを示す概念です。これは単なる業務遂行ではなく、「自分の行動が会社の成果に貢献している」と実感し、自ら積極的に取り組む姿勢が問われます。

この考え方は企業の人材マネジメントにおいて注目されており、従業員のやる気や主体性を高める鍵とされています。さまざまな機関や研究者が定義を示していますが、共通して言えるのは「仕事への情熱」「組織との心理的なつながり」「自主的な努力」が中心にあるという点です。

 

例で見る違い

エンゲージメントが低い人は「給料のためだけに働く」といった意識で、最低限の業務しかしない傾向があります。一方、エンゲージメントの高い人は、より良い成果を出そうと努力し、自発的に改善提案を出したり、問題があれば率先して動きます。

 

なぜエンゲージメントが重要か?

職場でのエンゲージメントが高まると、以下のようなプラスの効果が見込まれます:

  • 成果の向上:積極的に働くことで業務効率が上がり、組織の成果にも直結します。
  • 定着率の向上:組織に愛着がある人ほど長く働くため、離職率の低下にもつながります。
  • 顧客満足度の向上:やりがいを感じながら働く従業員は、自然と良いサービスを提供しやすくなります。
  • 社内の雰囲気改善:ポジティブな態度を持った人が多い職場では、前向きな文化が育ちやすくなります。

 

エンゲージメント調査の役割

多くの企業では、従業員の状態を把握するためにアンケート形式の調査(エンゲージメントサーベイ)を実施しています。そこでは、満足度、職場の人間関係、成長の機会、待遇などについて意見を収集し、それを数値化して評価します。

 

よく使われるサーベイ例

  • ギャラップQ12:12の質問で従業員の心理状態をチェック。
  • モチベーションクラウド:短時間で回答できる簡易的な調査。
  • Workdayのツール:リアルタイムでデータを把握し、分析が可能。

ただし、実施にあたってはコストや回答への疲れ、匿名性の配慮、結果を活かしきれないなどの課題もあります。調査だけで終わってしまい、改善が見られない場合は、逆に従業員の不信感を招いてしまう恐れがあります。

 

エンゲージメントを高めるには?

改善のために企業が取り組める施策はいくつかあります:

1. 処遇の見直し

給与や福利厚生、柔軟な勤務制度(例:リモートワークやフレックスタイム)の導入は、従業員の満足感を高める基本です。

2. 上司との関係性の強化

上司が部下の話に耳を傾け、信頼関係を築くことが重要です。そのために管理職への研修や育成も効果的です。

3. 定期的な1on1ミーティング

一対一でのコミュニケーションを定期的に行うことで、従業員は自分の思いや課題を安心して共有でき、会社への信頼が高まります。

4. キャリア支援やチーム作り

自己成長の機会を提供したり、職場のつながりを強めるための活動(チームビルディングなど)も重要です。

 

成功事例

メルカリ

社内の価値観を明確にし、それを全社員と共有する仕組みを整えています。従業員が自ら考え、行動できる環境を作ることで、エンゲージメントスコアを大幅に向上させ、離職率も下がりました。

セールスフォース・ジャパン

社会貢献を柱にした取り組みや、柔軟な働き方、充実したサポート制度が整っており、従業員の満足度が非常に高いことで知られています。

 

著者からのメッセージ

エンゲージメントを測る指標は、他社と比較するためのものではなく、同じ組織内での変化を見て改善していくために活用するのが望ましいとしています。また、調査結果を真摯に受け止め、それを次のアクションに結びつけることが何よりも重要です。

筆者は、人材適性診断を行う「ハリソンアセスメント」の認定コンサルタントとして、従業員一人ひとりが自分の特性を理解し、自律的に働くことの大切さを説いています。評価や調査は目的ではなく、あくまで「成長や改善のきっかけ」にすべきです。

 

出所:原文「今さら聞けないエンゲージメント」(https://kigyo-kenshu.com/column/engagement/)を要約したもの

企業研修.com(ガイアモーレ株式会社) ガイアモーレ株式会社提携講師&組織開発ディレクター(ハリソンアセスメンツ認定コンサルタント)
正確な人材評価ツール(ハリソンアセスメンツ)によって、人材の採用、定着、育成、エンゲージメントなど、貴社の組織開発をお手伝いします。
30年以上にわたり、海外の産業・人材育成プロジェクトの企画・運営・評価に携わってきました。自身も講師として多数の研修を実施し、豊富な経験を有しています。ハリソンアセスメンツの認定コンサルタントであり、日本で最初の同ツール認定評価者です。

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