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インタビュー
株式会社日本マンパワー・キャリアクリエイト部 渉外担当リーダー 平岡欣治氏に聞く

延べ数百万人の実績データに裏づけられた
高い信頼性と妥当性
新卒採用をはじめ中途採用・配属・教育研修でも人事をサポート

採用選考において、多くの企業が力を入れているのが「面接」だ。「コミュニケーション能力の高い人材を採用したい」「候補者のストレス耐性を見きわめたい」など、企業によってその目的はさまざまだが、カンや経験だけを頼りに面接を行っているようでは、本当に欲しい人材を逃してしまうことになる。そこで注目されているのが、一人ひとりの候補者の能力や適性をあらかじめ測定し、より実効性の高い面接の実現をサポートする、日本マンパワーのアセスメント・サービスだ。豊富な実施データに裏づけられ、同社のアセスメントツール、サービスの特色や使い方、応用範囲などを聞いた。

プロフィール

平岡欣治氏 Photo

平岡 欣治(ひらおか・きんじ)

1991年4月株式会社日本マンパワーに入社。一貫して法人クライアントへの、採用・研修をはじめとした、総合人材開発サービスのコンサルティング営業に従事。
2013年4月より適性検査の販売促進を担当し、現在に至る。

自社の適性検査の結果では、社交的な場面でも周囲とうまく付き合えるが、感受性が鋭く、傷付きやすいタイプとの評価。また達成への執着も高い。


40年以上の実績を持つ人材マネジメント支援ツール

――まずは、貴社が適性検査を開発された背景からお聞かせください。

株式会社日本マンパワーは現在、教育研修事業を中心に幅広く人材開発サービスを提供していますが、もともとは1967年に人材紹介会社として創業しました。「有料職業紹介事業」としては、わが国での第一号となります。

平岡欣治氏 Photo弊社の経営理念には、「会社には良い人材を、人には良い仕事を」という一文があります。これは、創立当初から会社と人材の「マッチング」が何よりも重要であることを示したもので、今日でも、この理念は弊社のあらゆる事業に通底しています。会社と人材のマッチングのためには、人材の適性や能力を客観的に把握することが欠かせません。そこで弊社では、創業から4年後の1971年に、当時早稲田大学の本明寛教授(心理学)に監修していただいた独自のアセスメントツール「MP式職業適性テスト」を開発しました。これが適性検査を手がけるようになったきっかけです。

その後、弊社の適性検査は一般企業にも販売され、採用選考時のツールなどとして広く利用されることになります。また、弊社のキャリアカウンセリング事業を支える、キャリア・アセスメントツールなどの開発も手がけるようになりました。

多くの方々が受検されたことによって、適性検査としての精度は年々向上していて、利用された企業からは「結果に納得感がある」「わかりやすく使いやすい」といったご好評の声を数多くいただいています。新規のご利用とともに、すでに30年以上、あるいはそれ以上にわたって継続してお使いくださっている事例が多いのも特色です。

――現在どのようなラインナップの適性検査があるのでしょうか。

主に人事、採用場面などに利用される適性検査は、6種類になります。まず『採用テスト』(AB型)は、「能力」全般を測定する採用支援ツールです。コミュニケーションの基礎となる言語能力やロジカルシンキングに重要な数理能力、さらに組織人としての資質・態度を測定し、わかりやすく表示します。

『資質・態度検査』(An型)は、ストレス耐性をはじめとする組織人にふさわしい「性格」の部分に特化して短時間で測定できるツールです。

『事務職適性検査』(FT型)『営業職適性検査』(SA型)の二つは、「職種」を特定して適性を測定するツールです。それぞれの職種にふさわしい資質・態度だけではなく、その職種に必要な知識や能力も見ることができます。また、今日のグローバル人材の必要性に応じて『英語能力検査』(EN型)も用意してあります。

『適職診断テスト』(CPS-J)は、「興味・価値観」と「能力」という観点から一人ひとりのキャリア開発を支援するための検査です。企業内キャリアカウンセラーが使うアセスメントツールとして利用されています。

当社の適性検査は、「企業にとって必要な資質とは」「社会人として望ましい人材とは」という実践的な観点から、採用現場に照準をあわせて開発されているのが特長です。また、理論的な背景は、世界的にも有名なホランドの職業選択理論(マッチング理論)などを援用してアセスメントツールを開発しています。

人材について深い理解を得られる適性検査

――貴社の適性検査の特色をお聞かせください。

弊社の適性検査は、一人ひとりの人材を深く理解することを目的として設計されています。もともと人材紹介やキャリアカウンセリングのためのツールとして開発されたことからもわかるように、面接とセットで利用することで、「面接をより効率的に行うことを可能にするツール」です。これが最大の特長だと考えています。

昨今、「面接でなかなか本音を聞き出せない」「マニュアル通りの回答が多くて人物像が見えない」といった悩みを訴えられる企業が増えています。しかし、あらかじめ弊社の適性検査を実施してもらうことで、「どういう傾向の人材か」を踏まえた面接が可能になります。限られた時間で候補者を正しく理解し、自社にふさわしい人材を見きわめなくてはならない面接の精度を、大幅に上げることができるのです。

そのため、適性検査の結果だけで採用選抜を行うといった利用法は、あまりおすすめしていません。ここが大量受検を前提とした、短時間で実施できる適性検査との大きな違いだと考えています。たしかに受検者の利便性だけを考えれば、上述の方法は有効でしょう。しかし、弊社の適性検査は、検査の「信頼性」や「妥当性」を確保するために実施時間は(「採用テスト」AB型では)、70分かかるように設計されています。

弊社の「採用テスト」AB型はWEB方式と筆記方式が選択できます。WEB方式にはテストセンター受検と社内PCによる受験方式が選択可能です。一般的なWEBベースのテストでは、100%本人を確認することが難しいという問題が語られますが、弊社のWEBベースのテストセンター方式は会場にて確実に本人確認が可能です。検査実施場面においては、社内PCによる受検の場合も筆記方式による受検の場合も緊張感の中で集中して適性検査に臨んでもらうことになり、面接以外で本人の人柄を垣間見ることが出来る良いチャンスともなりえます。また、後日の面接とセットにすることで、より深く人材を理解することができます。こうしたプロセスも含めて、長期間利用されている企業からは、検査結果に高い評価をいただいています。

――初めて利用する場合の手順を教えてください。

日本マンパワーの適性検査は、初期費用が一切かかりません。また、受検者一人からご利用が可能です。筆記方式の場合はお申し込みいただくと、弊社から検査セットをお送りします。手順に従って検査を実施し、ご返送いただくという流れです。弊社に回答用紙が到着するのが午前中であれば、その日のうちに結果をWEB上で確認することができます。
WEB方式の場合はお申込みをいただくと、管理者登録としてID、パスワードを発行いたします。テストセンター方式の場合においては「採用担当者を拘束しない」であるとか「受検者の都合の良い日時での受検が出来る」等、筆記方式とは異なるメリットを感じていただけると思います。

「実施の手引き」「検査結果の見方」等のマニュアル類も各検査毎に充実しており「非常にわかりやすい」とご好評をいただいています。専門的な分析も行っていますが、人事や採用の現場で活用しやすいよう、40年以上にわたって改良を続けてきています。

どなたでも簡単にお使いになれると思います。もちろん、営業担当から詳しい説明をお聞きになりたいといったご要望にも、全国で対応しています。お気軽にお申しつけください。

コンサルティング、教育研修など多彩なサービスとの連携も可能

――適性検査をさまざまな課題に応用したいという要望にも、対応されているそうですね。

採用関連では「自社にふさわしい人材の基準を一緒に考えてほしい」といったご相談が多いですね。それが定まっていなければ、いくら適性検査や面接を行ってもミスマッチを防ぐことはできませんが、しっかり定まっていれば、弊社のアセスメントツールによって採用すべき人材をピンポイントで見つけることが可能です。そのようなご要望をいただいた場合は、専門のコンサルティングスタッフが直接うかがい、ソリューションをご提供いたします。

企業内キャリアカウンセリングのためのアセスメントツールとして弊社の「適職診断テスト」(CPS-J)を活用されている企業から、「それぞれのキャリアプランにあわせた研修を実施できないか」といったご要望をいただくことも増えています。昨今は新入社員の定着、メンタルヘルスや定年退職が近づいた社員のモチベーションアップなど、人事部門が扱うマネジメントの課題も幅広くなっています。採用に限らず、さまざまな課題を解決するために、弊社の適性検査をご活用いただけると幸いです。

――適性検査をはじめ、人材マネジメントのさまざまな課題に取り組まれている御社のスタンスがよく理解できました。本日はありがとうございました。

平岡欣治氏 Photo

企業データ

社名 株式会社日本マンパワー
本社所在地 〒101-0042
東京都千代田区神田東松下町47-1
事業内容
  1. 企業向け教育・研修
  2. 通信教育・通学講座
  3. キャリアカウンセリング
  4. 人材評価
設立 1967年9月
代表者名 加藤 智明

会社情報 サービス情報

企画・編集:『日本の人事部』編集部

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